本校の目指す教育
 

栗島中学校では、このような 教育を推進しています
 

基礎学力の定着と学力の向上を目指します。
    
  • ●「学びのナビゲーター」
     保護者・生徒にわかりやすい授業計画書「シラバス」による授業を展開します。
  • ●「きめ細かな評価」
     各単元の目標を達成できたかはかるために、「到達度確認テストを行い,授業中の評価と併せてその単元の評価をまとめた「評価カード」を作成します。
  • ●「多彩な学習活動を取り入れた授業の展開」
      様々な学習活動を行い、生徒一人一人に基礎的・基本的な知識・技能を身につけさせます。
「立志の時間」で、問題解決能力を育みます。
   本校の特色ある教育活動の一つが「立志の時間(本校では「総合的な学習の時間」を「立志の時間」と呼んでいます)です。この時間では課題解決に向けた学習を行っています。そこでは地域における社会生活の現状と課題について、体験的な活動を通して理解するため、地域の方々の協力を得て、調査活動を行い、その成果を全校生徒の前で発表しています。 
この「立志の時間」を通して、生徒の思考力・判断力・問題解決能力・表現力を高め、「コミュニケーション能力」や「プレゼンテーション能力」を育成します。
規律ある落ち着いた学校を保ちます。
   日々の学校生活の中で、規律と礼儀を重視し、生徒の心に寄り添った指導を行うため、教育相談、面談、カウンセリングの充実により生徒が安心して学習に打ち込める学校づくりを行います。

 本校は研修・研究することを重要視する学校です。この伝統は、平成10年度に改訂され、平成14年度に完全実施された学習指導要領に関する取り組みから始まりました。研修・研究は、研究推進を担当する学習委員会(現在は主幹会議)が中心となって行われてきました。先生方は各年度の研究テーマに基づいて研修・研究を深め、年度末には研修・研究をまとめ、必ず「研究集録」を発行してきました。この地道な努力が継続して行われています。
 本校が平成15年度から取り組んできた、「学びのナビゲーター(シラバス)」とそれに連動した「評価カード」の作成、それを活用した学習指導は、まさにこの動きに呼応したものです。「シラバス」と「評価カード」の研究と作成は、先生方にとって、自らの指導方法や評価方法を改善するための重要な判断材料の一つであり、生徒の基礎学力の定着とその向上を図るための指針となるものです。
 本校は、平成17年度、足立区教育委員会から「中学校における授業改善に関する研究」、18年度に「中学校における授業改善の取り組み -授業改善と評価-」というテーマで教育課題推進校としての委嘱を受けました。平成18年10月より、足立区教育委員会の「コアスクール」に指定され、さらに平成21~23年度は「教員研修推進校」に指定されました。「教員研修推進校」では、教育委員会が主催する教員研修の実施に協力し、次の事項を実施しました。

  (1) 教員の授業力を高めるための研究及び実践に取り組む。
  (2) モデルとなる授業を行い、受講者への指導を行う。
  (3) 公開授業等の実施により、指導方法や評価等についての提案を行う。

 教育基本法・学校教育法の改正(平成19年6月公布)において、教育の目標・義務教育の目標が定められるとともに学力の重要な三つの要素が明確に示されました。「確かな学力」の育成には、学力の重要な3つの要素(①基礎的・基本的な知識・技能の習得、②知識・技能を活用して課題を解決するために必要な思考力・判断力・表現力等の育成、③学習意欲の向上や学習習慣の確立)を育成することが必要です。
 平成24年度から、中学校では、すべての教科等で新学習指導要領による教育が始まりました。小学校では前年度から、新学習指導要領による教育が始まっています。各教科では「習得」と「活用」に重点をおいた指導の在り方が重要になり、その対応に向けて、これまで進めてきた研究を再構築し、「シラバス」や「評価カード」も改訂しました。
 また、改正された学校教育法には、新しく「義務教育の目的」が定められました。これまでの学校教育法の小学校の目的は「小学校は、心身の発達に応じて、初等普通教育を施すことを目的とする。」でしたが、改正された学校教育法では、「小学校は、心身の発達に応じて、義務教育として行われる普通教育のうち、基礎的なものを施すことを目的とする。」とかわりました。また、中学校の目的は「中学校は、小学校における教育の基礎の上に、心身の発達に応じて、中等普通教育を施すことを目的とする。」でしたが、「中学校は、小学校における教育の基礎の上に心身の発達に応じて、義務教育として行われる普通教育を施すことを目的とする。」とかわりました。この学校教育法の改正が「小中連携」が重視される背景にあります。これからは「小中連携の推進」に向けて、さらに実践研究を進めていく必要があります。